信頼できる一次・二次情報のみを参照して作成しました。本文中に出典（埋め込み）を付け、最後に参考文献一覧を掲載しています。
要約（Executive summary）
- ADHDは不注意・多動・衝動性を主症状とする神経発達障害で、通常は児童期に発症するが成人まで持続することが多い。診断基準はDSM-5やICD-11に準拠する。(CDC)
- 有病率は地域・評価法で差があるが、近年の大規模調査では子どもでは約10%前後（国や調査により差）、成人でも数％に及ぶとの報告がある。米国では子どもで約11%（3–17歳）と報告されたデータがある。(CDC)
- 原因は遺伝的要因が強く、神経発達的・神経伝達物質（ドーパミン・ノルアドレナリン）に関連するが、環境因子（低出生体重・早産・胎内暴露など）や社会的要因も寄与する。最新の総説で神経回路や遺伝子多型の知見がまとめられている。(Nature)
- 治療の柱は**薬物療法（主に中枢刺激薬：メチルフェニデートやアンフェタミン系）と心理・行動療法（子どもへのペアレント・トレーニング、成人への認知行動療法など）**の組合せ。薬物は効果が示されているが、副作用と個別化が必要。(PubMed)
- 日本には臨床ガイドラインと診療資源が整備されつつあり、薬剤（コンサータ等）や非薬物療法の利用指針がある。地域差や医療資源の差による対応格差が課題。(m3.com 電子書籍)
1. 定義・診断基準
1.1 定義
ADHD（Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder）は**不注意（inattention）・多動（hyperactivity）・衝動性（impulsivity）**を主な特徴とする神経発達障害で、日常機能（学業・職業・対人関係）に著しい影響を与える。通常、6ヶ月以上持続し、発達水準に不釣り合いな症状が見られます。(CDC)
1.2 診断基準（DSM-5 / ICD-11の要点）
- DSM-5：不注意または多動-衝動の症状がそれぞれ基準数（児童では6項目以上等）満たされ、症状は12歳以前に出現、複数の場面での機能障害が必要。成人では基準が若干緩和される。(psychiatry.org)
- ICD-11：ADHDとして分類、年齢による症状の表現差（例：幼児は過活動、青年以降は内面的な落ち着きのなさ）を明示。診断は臨床的評価に基づく。(icd.who.int)
2. 有病率と疫学
- 世界的概観：調査方法によりばらつくが、児童期のポイント推定は数％から10%程度の範囲で報告されることが多い。最新の総説でも地域差と評価法の影響が強いとされる。(Nature)
- 米国の最近データ：CDCの集計では、2022年時点で3–17歳の児童で約7百万（11.4%）がADHDと診断されたと報告。成人の有病率も近年注目され、2023年推定で米国成人の約6.0%（約1,550万人）がADHDと推計される報告がある。(CDC)
- 日本：全国的な一貫した単一数値は統一的に存在しないが、日本の学会や厚労省資料は、児童のADHD症状の把握や診療ガイドライン整備を進めている。国内ガイドラインや学会誌の改訂が近年行われている。(m3.com 電子書籍)
（注：有病率は評価基準、診断閾値、文化・医療アクセスで大きく変わります。上の数値は各出典の定義に基づくもので、単純比較は注意が必要です。）(Nature)
3. 原因・病態生理（エティオロジー）
3.1 遺伝学
- 家族研究・双生児研究で**遺伝率が高い（おおむね0.7前後を示唆）**ことが示され、遺伝的寄与は大きい。複数の遺伝子多型（ドーパミン・ノルアドレナリン関連）が関与する多因子疾患として理解される。(Nature)
3.2 脳・神経回路
- 前頭前野、線条体、小脳などの構造的・機能的変化、及びドーパミン／ノルアドレナリン系の異常が示唆される。神経発達期における回路形成の違いが注意・抑制制御に影響するというモデルが支持されている。最新の総説で凝縮されたエビデンスが示されている。(PMC)
3.3 環境因子
- 早産、低出生体重、妊娠中の喫煙・アルコール暴露、社会経済的ストレスや極端な養育環境などがリスクとして報告されている（遺伝要因との複合効果）。(Nature)
4. 臨床像：年齢別の特徴
4.1 児童期
- 学校での不注意（宿題、細部のミス等）、多動（席を離れる、手足をそわそわ）、衝動（順番を守れない、割り込み）等が目立つ。学業不振や対人関係の摩擦を来しやすい。(CDC)
4.2 思春期〜成人
- 多動は外見上目立たなくなることがあるが、内面的な落ち着きのなさ、注意持続の困難、計画性欠如、感情調節の問題が持続。職場での課題や二次的なうつ・不安を合併することが多い。成人診断の増加が近年報告されている。(Nature)
5. 合併症（コモービディティ）
- 学習障害（LD）、反抗挑戦性障害・行動障害、気分障害（うつ）、不安障害、睡眠障害、発達障害スペクトラム（自閉スペクトラム）などを高頻度で合併する。合併症は治療方針と予後に大きく影響するため注意深い評価が必要。(Nature)
6. 診断プロセスと評価ツール
6.1 診断の流れ（推薦される基本的手順）
- 臨床面接：発症年齢、症状の場面（家庭／学校／職場）、重症度、機能障害の有無を確認。
- 標準化尺度：親・教師・自己報告尺度（例：Conners、ASRSなど）を併用。
- 発達史・身体診察・薬物・睡眠の影響や知的評価を含む二次診断の除外（甲状腺、神経学的疾患等）。
- 合併症（学習障害、精神疾患）の評価。(NICE)
6.2 よく使われる評価ツール（例）
- ASRS（Adult ADHD Self-Report Scale）、Conners 評点表、Vanderbilt 観察尺度など。客観的検査（連続作業課題、行動観察）も補助的に使用される。(NICE)
7. 治療（エビデンスに基づく推奨）
治療方針は年齢、重症度、合併症、個人の希望を踏まえて個別化する。
7.1 薬物療法（主要エビデンス）
- **中枢刺激薬（メチルフェニデート、アンフェタミン系）**は、児童・成人ともに症状改善の主要手段として強いエビデンスがある。最新の系統的レビュー（Cochrane）は、メチルフェニデートが教員評価での症状改善や行動改善をもたらす一方、睡眠障害や食欲不振等の非重篤な副作用リスクが増加すると報告している。(PubMed)
- **非刺激薬（アトモキセチン：ストラテラ等）**は、刺激薬に反応しない、あるいは刺激薬が使えない場合の選択肢で効果と安全性のデータがある。副作用として食欲低下、体重減少、心拍数増加などが報告される。(サイエンスダイレクト)
7.2 非薬物療法
- 子ども：ペアレント・トレーニング、行動療法、学校での環境調整（構造化された指示・短時間の課題分割等）が有効とされる。日本児童青年精神医学会もペアレント・トレーニングの推奨ガイドラインを公開。(NICE)
- 成人：認知行動療法（CBT）は日常生活の戦略や実行機能改善に寄与するエビデンスがあり、薬物療法と併用でより効果的とされる。(NICE)
7.3 ガイドライン（英国NICE、日本のガイドライン等）
- **NICE（英国）**は、児童・成人ともに薬物療法と非薬物療法の選択指針を示し、臨床的評価の重要性を強調している。(NICE)
- 日本でも第5版の診断・治療ガイドライン等が発行され、薬物療法（メチルフェニデート等）や心理社会的介入の位置づけ、注意点が整理されている。(m3.com 電子書籍)
8. 副作用と安全管理
- 刺激薬の短期副作用：食欲低下・体重減少・不眠・頭痛・腹痛などが多い。**心血管リスク（心拍数↑、血圧↑）**の監視が推奨される（基礎心疾患の既往確認）。重大な有害事象（自殺念慮、重篤な心血管イベント）は稀だが注意が必要。Cochraneレビューは重篤事象の増加は示されていないが、長期安全性のデータには限界があると指摘している。(PubMed)
- 非刺激薬（アトモキセチン等）：食欲低下、心拍数・血圧変化、まれに肝機能異常の報告。(サイエンスダイレクト)
9. 生活支援・学校／職場での配慮
- 学校での座席調整、課題の小分け、視覚的支援、休憩の導入、個別教育支援（IEP）など具体的サポートが効果的。職場では業務の分割、締切管理ツール、環境ノイズを減らす工夫が有用。日本の厚労省資料も実践的な工夫を示している。(厚生労働省)
10. 予後・長期経過
- ADHDは多くが成人期まで症状が持続する。適切な介入は学業・職業機能の改善に寄与するが、合併症や社会的支援の有無が長期アウトカムに影響する。最新のレビューは、早期かつ包括的介入の重要性を支持している。(Nature)
11. 研究の最前線と未解決課題
- 分子・遺伝学的メカニズムの詳細解明、脳回路レベルでの機能異常の特性化、長期の安全性（成人期を含む）データ、デジタル治療（アプリ等）の実用化と有効性検証、文化や性差による診断・治療の差を埋める研究が進行中。最新総説がこれらをレビューしている。(Nature)
12. 臨床への実務的提言（要点）
- 疑いがある場合は多場面情報（保護者・学校・本人）を必ず集める。標準化尺度を併用する。(NICE)
- 重症度・年齢・合併症を踏まえ薬物療法と非薬物療法を組合せる。薬物開始時は副作用モニタリング（食欲・睡眠・体重・心血管）を行う。(PubMed)
- 学校・職場での環境調整を同時に進める（実務レベルでの支援）。(厚生労働省)
- 成人診療の拡充（診断が遅れるケースが多い）、地域リソース（心理士・作業療法士等）との連携が重要。(CDC)
参考文献（主要出典／埋め込み）
- Nature Reviews Primer: Attention-deficit/hyperactivity disorder — 総説（2024）. (Nature)
- CDC — Data and Statistics on ADHD（2024）. (CDC)
- CDC — Diagnosing ADHD (DSM-5要約含む). (CDC)
- DSM-5（APA）— ADHD診断基準（PDF/要約）. (psychiatry.org)
- WHO — ICD-11 ブラウザ（ADHD分類）. (icd.who.int)
- NICE Guideline NG87 — ADHD: diagnosis and management（2018, 更新情報あり）. (NICE)
- Cochrane review — Methylphenidate for children and adolescents with ADHD（2023 更新）. (PubMed)
- Systematic reviews on atomoxetine & non-stimulant treatments. (サイエンスダイレクト)
- 日本の診断・治療ガイドライン（第5版）等（書籍／学会資料）. (m3.com 電子書籍)
- 厚生労働省：発達障害の理解（公的パンフレット）. (厚生労働省)
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